資産形成、住宅、保険、老後、年金。
あなたのこれまでを理解した
「かかりつけFP」と、
必要なときに金融判断を一緒に考えられます。
今はNISA、投資、住宅ローン、保険、年金について、 無料で大量の情報を得ることができます。 それでも難しいのは、 その情報を自分の状況に当てはめて判断することです。
NISAや資産運用について、 今の方針を続けてよいのか確認したい。
住宅、保険、退職、相続など、 大きなお金の判断を一人で抱えたくない。
相談するたびに、 これまでの経緯を最初から説明し直している。
3万円の個別相談を予約するほどではない、 小さな疑問も気軽に確認できる場所が欲しい。
クライアント制度は、 通常のお金の個別相談と同じように、 最初の60分個別相談から始まります。
違うのは、その相談が一度きりで終わらないこと。 相談内容や判断の経緯を記録し、 その後も必要なときに相談できる関係が続きます。
何か変化が起きたときに、 またゼロから相談先を探すのではなく、 「これまでを知っている人」に続きを相談する。
クライアント制度では、入会時に収入や資産、 家族構成などを一律にお聞きすることはありません。
ご相談の際は、その判断に必要な範囲で、 話せる情報だけをお伝えください。
ご相談内容や現在の運用方針、判断に至った経緯、 今後確認すべきことは、専用の 「クライアントカルテ」 として継続的に記録します。
次にご相談いただくときは、 また最初から説明するのではなく、 「前回の続き」から話を始めることができます。
日常の小さな疑問から、人生の大きな決断まで。
あなたの状況を知る専門家に、必要なタイミングでアクセスできます。
現在、通常の個別相談は60分30,000円。 CLIENTは33,000円で最初の60分個別相談に加えて、 その後1年間のクライアント関係を持つことができます。
単発相談から、
「自分を理解するFPを持つ」という選択へ。
※CLIENTの初年度料金には最初の60分個別相談が含まれます。
その後の個別相談はクライアント価格10,000円/60分で利用できます。
どちらも最初は60分の個別相談から始まります。
ときどき判断を確認したい方のCLIENTと、
重要な判断を一緒に考えるVIP CLIENT。
お金の相談が本当に必要になるのは、 人生や市場に変化が起きたときです。
普段は自分で判断できても、 大きな変化が起きたときには、 第三者の視点が必要になることがあります。
そのたびに相談先を探して最初から説明するのではなく、 クライアントカルテを確認した担当者と、 前回の続きから考えることができます。
赤坂ファイナンシャル株式会社 代表。 ファイナンシャルプランナーとして お金の相談・資産形成教育に携わりながら、 YouTube、ブログ、LINEなどを通じて 長期投資・家計改善・資産形成の情報を発信。
単に知識を提供するだけではなく、 その人の状況に合わせて 「何を考え、どう判断すればよいのか」を わかりやすく整理することを重視しています。
ときどき判断を確認したい方はCLIENT、 重要な判断を一緒に考えたい方はVIP CLIENTを お選びください。
CLIENTは申込フォームからお手続きください。
VIP CLIENTは、最初に30分の無料事前相談をご予約いただき、
サービス内容とご希望を確認します。
通常のお金の個別相談と同じように、 現在困っていることや確認したい金融判断について ご相談いただきます。
ご相談内容や運用方針、判断の経緯を記録します。 その後は、必要なタイミングで 前回の続きから相談できます。
CLIENTは専用質問フォーム、 VIP CLIENTは個人LINEから相談できます。 1年後は継続するかをご判断いただけます。
相談内容や判断の経緯を クライアントカルテに記録し、 次回は前回の続きから相談できます。
面談回数を消化することを目的にせず、 本当に必要なタイミングで相談することを 大切にします。
情報を一方的に渡すだけではなく、 「自分の場合どう考えるか」を整理する サポートを重視します。
CLIENTは直接お申し込みいただけます。
VIP CLIENTは、まず30分の無料事前相談で
サービス内容とご希望を確認します。
ご入会後は、どちらのプランも最初の60分個別相談から始まり、
必要なときに前回の続きから相談できます。
VIPの事前相談では、サービスのご説明とご希望の確認を行います。
具体的な金融相談は、ご入会後の初回60分個別相談から行います。
※本サービスは、家計・資産形成・住宅・保険・老後等に関する 情報整理および相談サポートを中心としたサービスです。 法令上、特定の資格・登録が必要となる税務・法務その他の業務については、 必要に応じて各専門家をご案内する場合があります。 また、通常のサービス範囲を著しく超える特殊な対応については、 事前に協議のうえ対応方法を決定します。